CONCEPT
木造住宅専門店である藤本工務店では創業時より培われてきた技術と経験、徹底的なリサーチにより私たちが提案するコスパの良い「適正価格」を実現するために、4つのことに注目しました。
それにより構造安定を保ちながら必要のない材料を省くことが可能になりコストを抑えながらデザイン性の高い住宅をご提案できるようになりました。
また、施工も熟練の大工達による自社施工のため、外部へ施工委託する手数料がかからず、デザイン性と施工品質の高い住宅を適正価格で実現いたします。
藤本工務店ではモデルハウスを持たず、設計士が営業も兼任するなど、無駄な費用を徹底的に省くことにより住宅価格上昇を抑えています。
注目した4つのことを中心に努力を続け、お客様にご満足いただける一棟を建て続けているからこそ、「私もあんな家を建てたい！」というお客さまがつながっていく。
それがなによりの営業活動だと考えており、効率のよいコストカットを採用しながら、家づくり一本で勝負をしています。
設計ルールの標準化についても、住宅の費用の内大きな部分を占める構造材の無駄を省き住宅のコストダウンに貢献できます。
併せてプラニングは外部に委託せず完全自社設計・施工でご提案しているため、外部委託の手数料がかからない分さらにコストカット及び安定した品質の高い住宅を実現しています。
藤本工務店ではお客様との繋がりを最も大切にしており、「ご紹介での家づくり100％」を目指しています。
オーナー様からのご紹介での家づくりを増やすことで、宣伝広告費用を大幅に減らすことが可能になり、お客様の家づくりのコストダウンや、アフターサービスで還元することが出来ます。
また、スタッフが宣伝活動や営業活動にかける時間を大幅に短縮でき、お客様との家づくりにかける時間を多く持つことが出来ます。
地域密着型の当社では、地域性にあった適量の広告を行うことで無駄な広告費を抑えています。
また、広告代理店などを介さず、マーケティングや広告デザイン、制作を内製化することで最低限のコストでの広告運営に取り組んでいます。
少数精鋭のスタッフ戦略によりそれぞれの専門業務に付随する業務も把握しながら家づくりを進める、無理、ムダを省いた家づくりに努めています。
これもお客様に利益を還元し、少しでも負担を減らすための取り組みです。
実際に住みだすためには、本体価格+付帯工事費+諸費用が最低限かかってきます。
その中でも諸費用は内容が多岐にわたりる上、建築地域や敷地の状況により思いもよらない費用が発生することもあります。
藤本工務店では、諸費用を含めた詳細の資金計画をご相談の段階でおこないます。
それにより想定外の費用発生による資金計画の破綻を無くし安心な家づくりを進めることが出来ます。
本体工事費と付帯工事費については【ラインナップ】のページで詳細を解説していますので、そちらでご確認ください。
諸費用に含まれる代表的な項目
・家具
・カーテンとレール
・登記費用
・引っ越し費用
・仮住まい費用（建て替えの場合）
・補助金手続き費用
・契約印紙
・融資手数料
・つなぎ融資費用
・不動産取得税など
しかし、これらの基準は最低限担保しないといけない基準であり、絶対値ではありません。
特に品質管理については施工者に委ねられている部分が多く、会社により差が大きい部分でもあります。
藤本工務店では、これら住宅の価値に関係する性能と品質を4つの項目に分類してそれぞれの基準をクリアーした住宅を１棟１棟、丁寧に施工しています。
耐震等級（耐震性能）とは？
耐震等級とは、建物が地震にどれくらい強いのかを示す、いわば「地震に対する強さの成績表」のようなものです。
耐震等級が高いほど、地震が来たときに家が壊れる可能性が低くなり、安心して暮らすことが出来ます。
なぜ耐震等級が大切なのか？
日本は地震大国です。地震が起きたときに家が倒壊してしまうと、人命に関わるだけでなく、大切な財産も失ってしまう可能性があります。耐震等級は地震が起きたときに家がどれくらい安全なのかを知るための大切な指標です。
耐震等級を確認することで、地震に対する備えをしっかり行うことができます。
なぜ耐震等級が大切なのか？
長期優良住宅とは、長期にわたり住宅が良好な状態を保つために配慮を行っている住宅のことです。
長期的に使用するための建物構造や、充実した設備、一定以上の住戸面積の確保、居住環境への配慮、維持保全の期間や方法を定めているという、4つの条件がすべて揃った住宅を指します。藤本工務店の住宅は全棟この長期優良住宅相当の基準を満たしています。
※申請費・第三者機関証明費用別途。
ご要望の間取りや階数により基準を満たさない場合がございます。
長期優良住宅の認定基準
劣化対策
構造躯体が少なくとも100年継続使用できる措置が講じられている。
劣化対策等級3＋α
耐震性
極めてまれな地震に対して、損傷を低減し、継続利用のための改修が容易になるよう設計されている。
耐震等級2以上
維持管理・更新の容易性
内装・設備の維持管理や更新がしやすい構造になっている。
維持管理対策等級3、更新対策等級3
可変性
(共同住宅・長屋のみ)
ライフスタイルの変化に合わせて間取りを変更しやすい。
原則として躯体天井高さ2,650mm以上
更新対策（住戸専用部）
バリアフリー性
将来のバリアフリー改修に対応できる設計になっている。
高齢者配慮対策等級3
省エネルギー性
必要な断熱性能などの省エネ性能が確保されている。
断熱等性能等級５
一次エネルギー消費量等級６
居住環境
地域の良好な景観形成に配慮されている。
住戸面積
良好な居住水準を確保するために必要な広さがある。
戸建て：75㎡以上（1階40㎡以上）
共同住宅：55㎡以上
維持保全計画
定期的な点検・補修の計画が策定されている。
